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医師の結婚や妊娠・出産で使える制度と休職・転職について

医師の結婚や妊娠・出産で使える制度と休職・転職・バイトについて
医師の人生においても結婚や出産というものは、一大イベントとなりますよね。

家族が増える、支出が増えるなどなど生活において様々な変化をもたらしますが、今回は「結婚や出産した後も医師として働く」というキャリア方面にフォーカスを当てて考えてみたいと思います。

医局や病院に所属している時に結婚や出産できる?

医療現場での医師の結婚や妊娠・出産に対するイメージ

医師の皆さんは結婚や妊娠に対して、どのようなイメージをお持ちでしょうか?

医療現場はもともと精力的に働く風潮が強くあったこともあってか、あまり妊娠や出産などに配慮されることがありませんでした。

そのため、男性医師は結婚しても平気で地方へ飛ばされたり、妻の妊娠、出産も立ち会えないなんてことや、女性医師も産後すぐに復帰を求められたりなどの無茶も少なからずあったようです。

一方、現在では結婚や妊娠を契機に転職や休職をする医師というのは少なくありません。

時代の流れに伴って、結婚や出産に対する理解はある程度得られるようになってはきましたが、

  • 休暇をもらえない
  • 仕事内容の配慮をしてもらえない
  • 配慮されても周りからの冷ややかな視線を浴びる
  • 職場復帰したくても以前のキャリアに戻れない

なんていう職場も、いまだに少なくはありません。

ひどいところになると「妊娠しないでほしい」とか無茶苦茶なことを言われるところもあるようです。

結婚や妊娠した時は必ず医局や病院に報告を

結婚や妊娠をした場合などで、職場でまず一番にやるべきことは、できるだけ速やかに医長や、医局の場合は教授や医局長などの上司に報告することです。

周辺や後任の人事などが関係する場合もありますし、周りにかかる迷惑を最小限にするためのマナーでもあります。

また入局や赴任時にまだ結婚していなかったとしても、妊娠についての勤務待遇や希望があることを伝えておくと、後々妊娠した時のトラブルなんかが少ないかもしれません。

そんなことわざわざ伝えなきゃいけないの?と思われるかもしれませんが、医療業界はまだまだブラックであり、リスクマネジメントとしても、揉める可能性があることはあらかじめ伝えておくに越したことはありません。

理解がある職場ではそのまま妊娠や出産も可能

もちろん理解のある職場の場合は、そのまま問題なく結婚や出産を行うことが可能でしょう。

本来はすべての医療機関でこうあるべきだとは思いますが、あくまで理想論であり、なかなかうまくいきません。

理解のある職場というものは意外と少なく、特にギリギリの医師の人数で仕事を回しているような小規模の医療現場では、一人抜けるだけで簡単に医療が崩壊してしまうので困難を極めます。

事前にプランがある場合は、ある程度人員が豊富な職場を選ぶようにするなど、考えておくのが良いでしょうね!

あとで揉めないようにできれば書面化しておくことが望ましいでしょう。

医師の妊娠、出産で使えるサービスや制度

医師を辞めないために家事・育児代行を利用する

出産後に職場復帰をして、仮に職場の配慮で仕事量を減らすことができたとしても、医師の仕事は出産後の身体から見れば負担が大きくになりがちです。

また妊娠・出産後は仕事に時間を取られ、なかなか家事や育児にまで手が回らないこともあります。

その場合は実家や配偶者実家を利用する、家事代行を利用したり、育児の場合は保育園やベビーシッターなどを利用するなどが選択肢として上がります。

しかし保育園などは待機児童問題などから分かる通り、特に都心部では入園するのにも一苦労です。

そのような場合、ベビーシッターや家事代行を個人的に契約することにより、日常の負担を減らすことは可能です。

お金で解決できるところだけでもできる限りのサポートを入れるのは、生活をうまく回す上ではかなり有用なのではないでしょうか。

産前産後休業や育児休業を利用する

産前産後休業や育児休業を利用したことがある医師というのは、最近では増えてきているのではないでしょうか?

出産や育児に関しては法律で休業に関して細かく定められております。

今回は簡単にまとめてみますが、もう少し詳しく知りたい方はまず以下を一読するのが良いでしょう。

参考:「産休&育休 - 厚生労働省https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/31.pdf

産前休業・産後休業

この2つは「労働基準法第65条」によって定められております。

産前:出産予定日の6週間前(多胎妊娠の場合14週間)から取得可能

産後:出産の翌日から8週間は就業不可

育児休業

こちらは「育児休業、介護休業等育児または家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」によって定められております。

児が1歳に達するまで、申出により育児休業が取得可能

こちらは取得に関して、申し出時点で細かな要件を満たす必要があります 。

医局や職場で冷遇された場合は退職・転職も選択肢に

実際に法律も紹介しましたが、医局や病院によっては制度が利用できないと言われることもあります。

そのような場合で、どうしても勤務継続が困難な場合は退職や転職なども考える必要があります。

結婚や妊娠・出産する医師に寛容な職場へ常勤として転職

実際問題、結婚や妊娠・出産などに追われているときは基本的にそれだけで忙しいので、さらに転職活動まで自分一人の力で行うのは心身ともに負担が非常に大きいですよね。

このような場合は医師転職サイトに登録して勤務先を探してもらうのが絶対良いでしょう。

この際に絶対に注意すべき点としては、自分の希望ははっきりと伝えるということです。

例えば、

  • 週に3日での勤務時短勤務
  • 時短での勤務
  • 負担の少ない勤務への配慮
  • 産休・育休の希望

などをしっかり伝えておくことにより、初めから施設側も配慮してくれることとなり、また入職後にトラブルになる可能性も減ると考えられます。

交渉した内容は必ず書面として残すようにしましょう。

非常勤バイトのみのフリーランスやスポットのみのバイト医も選択肢

医師免許というものは非常に強い存在であり、退職した後にフリーランス医として定期非常勤のみで働いたり、バイト医としてスポットでのバイトなどで仕事を忘れないように働き、ある程度暇ができたところで復職するということも可能です。

こちらの方がより自由な時間を多くとることができ、家事・育児などに時間を割くことが可能となります。

自分でスケジュールを完全に決めることが可能となるため、例えば「この日は子供が早く帰ってくるから午前勤務のみにしよう」なんて調節も自在にできるのです。

職場は現在働いている病院だけではありませんので、しっかり比較検討してみるのも重要です。

医師の結婚や妊娠・出産で使える制度と休職・転職についてのまとめ

本来ならば制度も定められており、配慮されるべきところではありますが、人員不足などもありなかなか完全にはうまくいきません。

医師の仕事ももちろん大切ではありますが、人生において何を優先すべきなのかを考えてうまく立ち回れるようにしましょう。

医師は比較的仕事を探しやすいこと、給与もいいことが非常に強みとなりますので、無理をしない勤務を選ぶ方が予後は良いでしょう。

仕事を探すときは併せて読んでみてください!