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医師が個人交渉で契約する場合に絶対に気をつけるべきこと

医師が個人交渉で契約する場合に絶対に気をつけるべきこと!常勤、非常勤などで騙されないために!
医療機関と個人で交渉する場合、誰も自分のことなんか守ってくれません。 

そのため個人的に医療機関と交渉する際に気をつけなければいけない点は、いくつもあります。 

今回の記事では、個人交渉についての注意点を考えて見ましょう! 

医師が医療機関と個人交渉するときはどんな時?

常勤勤務でも非常勤バイトでも個人交渉は起こり得る

皆さんは今まで医療機関と個人的に契約に関する交渉をしたことはありますか? 

おそらく転職や定期非常勤での入職などの経験がない先生は、ほとんど個人的な交渉をしたことはないと思います。 

しかし、医師が医療機関と個人交渉をしなければならないときというのは、思っているより意外と多くあります。 

一番わかりやすく簡単にいうと、医師転職サイトや医局人事を介したもの以外の契約は基本的に個人で医療機関と交渉せざるを得ないということになります。 

では具体的にはどんなときに個人交渉することとなるのでしょうか? 

主なものは 

  • 自分の知り合いや過去に勤務した病院と交渉 
  • 他人からの紹介を受けるとき 
  • 医師転職サイト以外の広告媒体から就職 
  • 以前に交わした契約を更新するとき 

となり、これらは常勤・非常勤にかかわらず個人での交渉が必要になります。 

自分の知り合いや過去に勤務した病院と交渉

常勤・非常勤で働くにあたって、仕事を探す手法としては医師転職サイトと双璧をなす存在となります。 

知り合いや、過去に勤務したことがあると言っても、個人で交渉する場合はしっかり契約しないと、思わぬ痛い目にあうことがあります。 

完全に知り合いが相手だとしても、個人交渉するときに後ろ盾が何もない場合は注意しましょう。 

他人から医療機関の紹介を受けるとき

他人を挟む分、一見するとトラブルになりにくい印象にありますが、そんなことはありません。 

あくまで紹介者が関与するのは紹介のみであり、たまに条件交渉に関わってくることはあるものの、契約の時まで関与してくることはほぼありません。 

そのため紹介案件で契約においてトラブルになったからと言って仲介者に泣きついても、どうにもならないことが多いのです。 

知り合いから紹介される場合出会っても、求人案件や契約に関しての内容はできることならば医師転職サイトのエージェントなどに一度確認してもらった方が良いでしょう。 

【関連記事】知り合いの紹介で医師が転職するメリット・デメリット、対処法を考える

医師転職サイト以外の広告媒体から就職

医師転職サイト以外にも広告媒体というものは多数あります。 

具体的には雑誌の求人・医師会が出している求人・病院ホームページからの応募などがこれに該当します。 

間に多少なりとも介入はしてくるのですが、基本的に交渉や契約は医師と医療機関で行うこととなります。 

どの方法で仕事を探したとしても、やることはさほど変わりはありません。 

【関連記事】常勤・非常勤などで転職を考える医師が仕事を探す方法は?

以前に交わした契約を更新するとき

最初に医師転職サイト経由で就職したとしても、契約期間以降は個人で交渉しなければならなくなります。 

最初に契約した時の契約書を見て契約期間をしっかり確認しておき、満期になる前に契約更新についての話をするのがセオリーです。 

勤務継続させてもらえるのか、あるいはその医師が自分にあるのかにもよりますが、契約更新の場合は条件アップなどの交渉も少ししやすいのではないでしょうか。 

去年の実績をもとに交渉してみましょう。 

契約の際に気をつけるべき注意点

契約の際にはいくつかのチェックポイントがあり、そこだけはちゃんと抑えておかないと必ず後悔することとなります。 

順に解説していきましょう。 

契約内容が妥当かチェックしよう

初めて契約を医療機関と交わす場合、契約の内容について特に何点かチェックをすべき項目があります。 

労働契約の期間 

契約開始日 
契約終了日 
契約年数 
違反した場合(途中退職など)の制約 
契約更新について 

勤務地,業務内容 

勤務地や配属場所 
行う業務内容など 

通勤交通費 

支給額 
支給にまつわる条件 

労働時間 

勤務時間 
休憩時間 
時間外手当の有無や条件 

休日・休暇について 

休日の日数 
有給休暇について 
夏季休暇や年末年始休暇について 

賃金 

給与の締め日 
支払い日 
支払い方法 

… 

ざっとこれくらいはチェックする必要があります。 

契約内容を確認してみてもしも自分が納得いかないところがあれば、必ずしっかり話し合いをするようにしましょう。 

基本的に契約後の条件変更は困難であると思ってください。 

雇用契約書を絶対に作成する 

契約についての話し合いが終わったら、次に待っているのは契約になります。 

契約の際、医療機関に対しては労働条件通知書の作成が義務付けられていますが、雇用契約書は法的には義務ではありません。 

なので医師と医療機関とは条件の合意さえあれば、雇用契約書はなしに、いわゆる「口約束」で契約することができます。 

実際、医師の業界では口約束での契約というものがいまだに多く存在します。 

しかし、個人で交渉や契約を行う場合、絶対に雇用契約書を作成することをお勧めします。 
なぜかというと、個人での交渉は第三者を挟む場合と比較してトラブルになる可能性が高く、また守ってくれる後ろ盾もないからです。 

厳しいことを言うと、あなたが人間として強い権力やコネを持っている人間でない限り、医療機関から見たらただの歯車の1つであり、使い捨てや換えもきく存在なのです。 

実際雇用契約書を作成しなかったことによるトラブルは、僕自身も苦い経験しておりますし、他の先生からも何度か相談を受けたことがあります。 

医療機関側から雇用契約書作成の話が出ない場合は自分から話を切り出すようにしましょう。 
【関連記事】転職・バイトをするために労働条件通知書と雇用契約書について知ろう!

医師が個人交渉で契約する場合に気をつけることのまとめ

これは僕の個人的な印象ですが、医師は仕事上で契約を結ぶということに対してあまり慣れていないと思っています。 

一方で医療機関は何人も職員を雇用をしており、契約をするということは日常茶飯事となります。 

もしも悪質な医療機関にそのようなところを付け込まれると、途端に自分が損をすることとなります。 

実際に僕も医療機関と契約でもめたことは何度もあります。 

雇用契約書を作成していなかったがために、悔しい思いをする羽目になったこともあります。

自分を守れるのは自分しかいないので、しっかり契約を結んでいきましょう! 

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